中古マンションのよくあるご質問

A1.

提携する不動産仲介会社にて対応可能なエリアであれば対応可能です。
ご実家や転勤先のこともぜひご相談ください。詳しいエリアはお問い合わせください。

A2.

一般的には物件価格の2割を現金で用意することが理想と言われていますが、全額ローンや諸費用ローンもプラスして利用する場合もあります。

ただし、住宅ローンの「借りられる金額」と「返せる金額」は違います。
提携のファイナンシャル・プランナーによるFP相談により、住宅にかけられる「適正な金額」を把握することをおすすめしています。

A3.

主に仲介手数料、司法書士報酬、ローン費用、保険料、税金等があります。

仲介手数料は、通常は売買価格×3％＋60,000円（消費税等別途）（売買価格400万円超の場合）です。
司法書士報酬は、所有権移転登記などの手続きにかかる費用です。
税金は、印紙税、登録免許税、不動産取得税などがあります。
中古マンションの場合、諸費用は物件価格の6～9％ぐらいが目安です。

A4.

まずは築年数。購入予算にも拠りますが、新耐震（1981年6月1日以降に建築確認を受けたもの）、できれば平成築以降をおすすめします。

あと、総戸数と修繕積立金のバランスも見ましょう。
修繕積立金はあくまで積立金なので、安すぎる場合は要注意です。現地に行ったときは実際の管理状況もチェックしましょう。

A5.

一般的には物件価格の10％といわれていますが、手付金の金額は、売主と買主が合意した金額を売買契約において定めます。
なお、売主が宅建業者の場合は物件価格の20％が一般的です。

A6.

現在の賃料、勤務先の住宅補助制度（金額や期限）、現在の不満点、次のお住まいのご希望などをヒアリングし、それぞれのメリット・デメリットをご説明します。
また、提携のファイナンシャル・プランナーによるFP相談により、賃貸と購入の資金シミュレーション比較も可能です。

A7.

提携のファイナンシャル・プランナーによるFP相談をおすすめしています。

住宅ローンの「借りられる金額」と「返せる金額」は違います。日々の暮らしの収支から、将来生じるイベントの支出までお聞きして、オーダーメイドの資金シミュレーショングラフを作成します。
これをもとにコンシェルジュと一緒に資金計画を考えましょう。

A8.

本サービスではエリア決めからお手伝いします。
お客様のご予算、広さや築年、駅からの距離、住環境等のご希望、勤務地や将来の転勤の可能性についてヒアリングし、検討をお手伝いします。
訪れたことがない場所を検討するのは難しいため、「街歩き」からはじめるのをおすすめします。

エリアの方向性が決まってきたら、、そのエリア担当の不動産仲介会社をご紹介し、具体的な物件を検討していきます。